現代のビジネスマンには英語力が必要？
英会話スクールで英語を学びグローバル化に答えられる人材に
ビジネスの世界で、英語はもはや武器ではありません。
ビジネスマンが英語を話せるようになったからと、それだけで成功を手にする時代は終わってしまったのです。「英語が話せても武器にならないなら、勉強しなくていいか・・」。いえいえ、それは間違いです。今や、英語は話せて当然、という時代に向かいつつあり、英語が話せるだけでは武器にはならない、話せて当たり前の時代になってきているのです。
グローバルな人材を育て、グローバルな企業となるため、社員の英語力を高める企業が増えてきています。2010年に、「英語を社内公用語とする」という計画を発表したインターネットサービス大手の「楽天」グループ。社内文書を英語化し、日本人社員同士であっても英語を使うという徹底ぶりは、大きなニュースとなりました。2012年から正式に実施し全社を挙げての取り組みに、計画スタート時TOEICの社内平均が520数点だったものが、2014年度末には平均800点に届こうとする勢いとなりました。
同じく2010年に社内公用語の英語化を発表した「ファーストリテイリング」。言わずと知れたユニクロやジーユーを展開する企業です。当時、海外への出店を加速しており、グローバル化のために、英語を公用語化することが必須と決断されたのでしょう。
この他、大手IT企業「ソフトバンク」ではTOEICの点数で報奨金を出したり、社員割引での英会話スクール利用を奨励するなど、様々な取り組みで英語力の強化を進めていたり、各社で社員の英語力強化の取り組みをしています。
これら英語公用語化、社員の英語力強化と同時並行して、新卒採用においても、英語力が当然のように求められる時代になってきました。
先に挙げたファーストリテイリングは、外国人の応募を歓迎し積極的に採用し、年々新卒採用における外国人の割合が高くなってきています。また、日本人新卒採用においても、英語は選考の判断基準とはしないとしながらも、今後のキャリアステップのために英語の取得を勧めています。
学生の皆さんは就活に向けての情報収集で、英語力の大切さを既に実感されているのではないでしょうか。大手企業の採用で、エントリーシートにTOEICの点数を申告する項目があったり、また応募資格にTOEIC◦◦点以上という条件があってエントリーさえできない、という例はいくつも聞きます。
既にビジネスの世界に身を置いているあなた。「オレの時代の採用は、そんな条件がなくて良かった・・！」とほっとしていませんか？ちょっと待ってください。
これから入社してくる若い世代がこういう採用を潜り抜けてきた人材であること、また外国籍の人材採用枠も広がりつつあるということを考えると、職場の先輩として、あるいは上司として、のんびり構えていられない・・それが現実ではありませんか。
海外からの旅行客が1300万人を超えた日本。世界各国から旅行者を迎え、人気スポットでは、英語や中国語のガイドブックを片手に歩く旅行者グループを見かけない日はありません。また、クールジャパンとして海外では日本の文化が人気で、日本ブランドの海外出店が加速しています。
一方で、国内では少子高齢化が進んでおり、消費の力も今後段々と落ちていくことでしょう。
日本人を相手にした商売だけでは先が見えており、これからは海外に目を向けて、海外展開を視野に入れていく、それが企業の生き残りのために必要な方策となっていくでしょう。
「英語ができるなんて貴重だ。大変ありがたい。その英語力を当社でぜひ発揮してほしい」という、ビジネスの世界で英語が武器になる時代は終わりました。
これからのビジネスの世界においては、「英語はできて当たり前。その英語力を使って、あなたは何ができるのか。当社をどう変えていってくれるのか」を問われる時代になってくると思います。
その大きな波に乗り遅れないように、今ならまだ間に合います。忙しいからと言い訳をして、苦手意識を克服しないままでいてはいけませんので、ぜひ英語力を磨き、企業のグローバル化に備えましょう。
